優遇制度（補助金・助成金・減税）でお得にリフォーム【基本編】
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リフォームやリノベーションを行うとき、ぜひ利用したいのが、国や自治体が行っている優遇制度。リフォーム優遇制度の種類や利用できるリフォームの内容、併用利用OKかなど、基本的なことについて解説します。またリフォーム優遇制度の調べ方や詳しい業者の探し方もあわせてご紹介しましょう。
住宅のリフォームやリノベーションはそれなりの金額がかかるもの。でも補助金や助成金がもらえたり、住宅ローン減税など税金が減額されたり、さまざまな優遇制度があります。本記事では、そんな住宅のリフォームに関する優遇制度についてご紹介します。
ライフスタイルや家族構成によって、求められる住宅は変わるもの。そんな変化にあわせてリフォームやリノベーションを行えば、手入れをしながら長く暮らせる家にしていけます。また築年数の古い物件は耐震性や省エネ性が低い場合が多いですが、リフォームによって安心して暮らせる家を目指すことができます。日本では空き家が増加しているなか、長く住める家を増やしていこうとする動きが出てきています。そんな流れをサポートしてくれるのが、リフォーム優遇制度。条件を満たせば、補助金などの支援を受けられます。
現在あるリフォーム優遇制度は、大きく分類すると次の3つがあります。
◆補助金・助成金
国や自治体、地方公共団体が、一定の条件を満たした場合、リフォームにかかる費用の一部を補助する制度です。例えば東京都中央区では、高齢の方が安全に日常生活を送れるために住宅をバリアフリー化する場合、20万円の限度額で給付金を支給する制度があります。このように自治体ごとにさまざまな補助金や助成金制度を設けており、その条件もそれぞれで異なります。
◆住宅ローン減税などの税優遇制度
特定の条件を満たした場合、リフォームを行った方に、所得税を控除したり、固定資産税が減税されたりする優遇措置が取られることがあります。有名なのは「住宅ローン減税」。住宅ローン減税というと、住宅を購入したときに利用する優遇制度というイメージがある方も多いかもしれませんが、住宅ローンを利用してバリアフリーや省エネ、耐震などのリフォームを行ったときにも利用できます。ローン残高の1.0％の金額が、所得税額から控除され、控除期間は10年間です。
◆固定資産税の減税
住宅を所有していると固定資産税を支払わなければなりませんが、バリアフリー、耐震、省エネなどのリフォームを行った場合、工事の翌年の固定資産税が減額されます。減税の割合はリフォームの内容により異なり、耐震リフォームなら固定資産税が2分の1に、バイアフリーや省エネリフォームなら3分の1になります。
せっかくリフォームを行うなら、このような優遇制度を利用したいもの。そこでどんなリフォームを行えば優遇制度を利用できるのか、大まかに整理しておきましょう。税金の優遇制度を利用でき、固定資産税の減額となるリフォームは、現行の耐震基準にあうリフォーム工事を行う「耐震リフォーム」、高齢の方や障がいのある方が安全に暮らしやすい家にするための「バリアフリーリフォーム」、住宅の省エネ性能を高めるための「省エネリフォーム」などがあります。また長年にわたって良い状態を維持できるよう設計された住宅を、自治体が「長期優良住宅」と認定する制度があり、これに認定されるためにリフォームを行う場合も、各種優遇制度の対象となります。それぞれの詳細については、別の記事でご紹介します。
減税などの税優遇制度・固定資産税の減額となるリフォーム
◆耐震リフォーム
◆バリアフリーリフォーム
◆省エネリフォーム
◆長期優良住宅化リフォーム
◆同居対応リフォーム
これまでにご紹介してきたように、リフォームに関わる優遇制度は実に多くの種類があります。そこで気になるのが、「それらの優遇制度を併用できるのか？」ということ。所得税の控除と固定資産税減税の併用はできませんが、工事の組み合わせ次第では減税制度を併用することが可能です。例えば、バリアフリーリフォームと耐震リフォームを同時期に行った場合や、省エネリフォームと耐震リフォームを同時期に行った場合は、併用が可能です。
リフォームに関する優遇制度は国が行っているものから、地方自治体ごとのものなど、さまざま。それらを利用してリフォームしたいと考えたとき、どうやって調べればいいでしょうか？
◆住宅リフォーム推進協議会のウェブサイトで調べる
住宅リフォームを推進する団体、一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会のウェブサイトには、全国の自治体で行われているリフォーム優遇制度について検索できるシステムが設けられています。リフォームの内容や優遇制度の種類、対象となる地域などで検索が可能です。
◆住んでいる自治体に問い合わせる
リフォームを行う住宅がある都道府県や自治体のウェブサイトで調べるのもおすすめです。また区役所・市役所に直接問い合わせて、具体的にどんな優遇制度があるのか聞いてもいいでしょう。都道府県ごと、自治体ごとにさまざまな優遇制度がありますので、どんなリフォームなら利用できるのか詳しく聞いてみることをおすすめします。
リフォームの優遇制度を利用する場合、リフォームを依頼する業者にその旨を伝えておきましょう。各優遇制度には細かい条件が設定されているので、それを満たすようにリフォームしてもらう必要があります。そんなときは、リフォームの優遇制度について詳しい業者に依頼できると安心です。
「でも、そういう業者をどうやって探せばいいの…？」
そんなときは、ハウスメーカーの自由住宅におまかせください。クラフトマン（大工職人）による、従来の既製品などを活用しないオリジナル木工製作・作業によるリフォームで、理想の住まいを実現します。
なぜ、自由住宅のリフォームで夢が叶えられるのか。その理由は、自由住宅の「7つの約束」にあります。
1. 何よりも誠実である
2. プロとして提案力がある
3. 確かな技術力がある
4. 工事終了後でも手直し対応が迅速
5. 利益にならない小さな工事でも対応する
6. マナーと気配りを心掛け丁寧に対応する
7. 金額は適正である
これらの約束を果たしながら、優遇制度をうまく活用したリフォームで、お客様の夢を形にしていきます。まずは気軽にお問い合わせください。お打合せは完全無料です。
※対象地域：首都圏近郊
「リフォームはお金がかかるから無理」と思っていた方でも、優遇制度を利用すれば思っていたよりずっと低い金額で理想の家に近づける可能性があります。リフォームに関する優遇制度は数多くありますので、自治体に問い合わせするか、自由住宅に相談してみることから始めてはいかがでしょうか？
※記事内容は、自由住宅NAVI独自の調査と見解によるものです。
※2022年5月25日時点の優遇制度になりますので終了している場合がございます。